【iDeCoとふるさと納税を併用した場合のシュミレーション】気をつけるポイントも解説！

節税対策として大切な制度のiDeCoとふるさと納税。夏を過ぎたあたりから「今年のふるさと納税ってどれくらいできるのかな？」ってソワソワしはじめますよね。

「iDeCoとふるさと納税を併用した場合、ふるさと納税はどれだけできるのかな？」と気になったのでさとふるの公式サイトでふるさと納税のシミュレーションをしてみました。

またiDeCoとふるさと納税を併用する時に気をつけたいポイントや、確定申告をしないといけないのかどうか。という気になる点も解説したいと思います。

今回の記事では

・iDeCoとふるさと納税を併用した場合のシミュレーション
・iDeCoとふるさと納税を併用する時に気をつけるポイント
・iDeCoとふるさと納税を併用したら確定申告が必要？

といった気になるポイントを解説していきますね。

iDeCoとふるさと納税を併用した場合のシュミレーション

今回のシミュレーションでは単身で年収350万の方パターンと、結婚してて子供がいる年収500万円の方のパターンと2パターンでシミュレーションしました。

社会保障の金額で多少の前後はありますので大まかな目安として捉えてください。

・年収350万円
・iDeCo：月1万円（年間12万円）
・単身、住宅手当など医療保険以外の控除はなし

単身の方で年収350万円の方が月々1万円のiDeCoとふるさと納税を併用したシミュレーションの場合、ふるさと納税の上限金額は約3万円です。

年収	ふるさと納税だけ	iDeCo（月1万）を併用した場合
350万	34,157	31,330

・年収500万
・iDeCo：月2万円（年間24万円）
・配偶者あり、子供15歳以下1人
・生命保険：月1万
・その他控除なし

結婚している方で子供が1人いる年収500万円の方がiDeCoを月々2万円かけてふるさと納税を併用したシミュレーションの場合、ふるさと納税の上限金額は約4万4000円です。

ふるさと納税だけの場合と比べるとiDeCo（月2万）を併用した場合、ふるさと納税の上限金額が減るので上限金額を超えないように気をつけましょう。

年収	ふるさと納税だけ	iDeCo（月2万）を併用した場合
500万	53,510	44,169

ふるさと納税の上限金額は控除額によって各自違うので、さとふるの公式サイトのシュミュレーションで、あなたにあったふるさと納税の上限金額を調べるようにしましょう。

iDeCoとふるさと納税を併用する場合に一番気をつけないといけないのが、ふるさと納税の上限額。

先ほどのシミュレーションの例で見ると、年収350万円の単身の方がiDeCoに入ってない場合のふるさと納税の上限額は34,157円なんですけど、iDeCoを月1万円併用した場合のふるさと納税の上限は31,330円と上限金額が減ります。

「ふるさと納税をしたら住民税が下がるからラッキー♪」と思って上限金額を確認しないでiDeCoと併用した場合、iDeCoを併用していなかった時と同じ感覚でふるさと納税をしてしまうと損をしてしまいます。

なのでiDeCoとふるさと納税を併用する場合は、iDeCoの年間金額を計算してからふるさと納税のシミュレーションをして、ふるさと納税の上限金額を確認してからふるさと納税をするようにしましょう。

iDeCoとふるさと納税を併用した場合、ふるさと納税はワンストップ特例で、iDeCoは年末調整の手続きでできます。

ワンストップ特例と年末調整をした場合、確定申告はいりません。

なので会社に提出するiDeCoの書類と年末調整に書き込むのを忘れないようにしましょう。

年末調整に書くのを忘れてしまった場合は、個人で確定申告をすれば大丈夫です。

ふるさと納税のワンストップ特例も寄付の回数が少ない方はワンストップ特例でも大丈夫ですけど、もっとたくさんの自治体にふるさと納税する場合は確定申告が必要です。

確定申告って以外と簡単なので、ふるさと納税の上限金額に余裕がある場合は回数を増やして確定申告にしてみることをおすすめします

今回の記事では

について解説しました。

iDeCoとふるさと納税を併用した場合のシミュレーションでは、例えば単身で年収350万の場合は多少の誤差はあるのですが34,157円、iDeCoを月々1万円併用した場合は31,330円と、iDeCoを併用してもふるさと納税はできます。

ふるさと納税の上限金額はiDeCoの掛金や社会保険の金額、配偶者や子供がいるかいないか、住宅ローンや生命保険に入ってるか入っていないかで違ってくるのでしっかりシミュレーションをして損をしないようにふるさと納税をしましょう！