iDeCoの節税効果は？シミュレーションとメリット・デメリットもご紹介！

2017年から二十歳以上の方なら誰でも入れる個人型確定拠出年金のiDeCo（イデコ）。

イデコは加入義務のある国民年金と違って、自分で金融機関を選び、掛金も自分で決めて自分で運用しながら老後の年金を作る制度です。

国が押している制度だけあって、所得税控除があるから節税できたり、運営中も非課税だったり、60歳になった時にお金を下ろす時の出口も有利で何かとお得な制度です♪

国が押している制度だけに、その裏に隠されたメッセージ「表のメッセージ：イデコは20歳以上なら誰でも入りやすくなったよ！掛金全額控除だから税金も安くなるよ！（裏のメッセージ：国民年金だけをあてにしないで、自分の老後は自分でなんとかしてね♪）」もちゃんと読み取って上手に使いたい制度です。

今回はiDeCo（イデコ）の節税効果がどのくらいあるのか、イデコを続けた場合の節税のシミュレーション計算、イデコのメリットデメリットをご紹介したいと思います。

イデコってみんな自分で投資信託を運用しなくっちゃって難しく考えてるけど、別に投資信託で運用する必要はなくて元本保証型の商品もあるから、老後が不安な方は元本保証の商品からでもイデコ始めてみても損はないですよ。

1 iDeCoの節税効果ってどのくらいある？
2 iDeCoの節税額を計算・シミュレーション！
3 iDeCoで節税するメリット・デメリット
- 3.1 メリットは？
- 3.2 デメリットは？
4 まとめ

iDeCoの節税効果ってどのくらいある？

iDeCoの節税効果はあなたの所得によって変ってきます。

例えばあなたの年収が300万円だった場合、iDeCoを毎月23000円掛けた場合の節税額は年間41,400円。

計算の仕方は300万円の方の場合、所得税は5％、住民税は一律10%なので、

23000円×12ヶ月×15%（所得税5%+住民税10%）＝41400円

これが所得税10%の方だと、例えば年収500万円なら年間55,200円の節税効果があります。

またイデコは月々の掛金が、人によって違ってきます。

例えば自営業の方だと月68000円、サラリーマンの方で会社に企業年金がない方や専業主婦の方だと月23000円、企業型確定拠出年金があるサラリーマンの方だと月20000円、企業年金があるサラリーマンの方や公務員の方だと12000円となっています。

月々の掛金によって節税効果も違うし、年収によって変る所得税の税率によっても違うので、iDeCoの節税効果は人それぞれです。

所得税の税率を調べる場合は国税庁のサイトを参考にしてみて下さいね。

⇒国税庁の所得税の税率の詳細はこちら

iDeCoの節税額を計算・シミュレーション！

iDeCoの節税をもう少し詳しく計算して、シミュレーションしてみますね。

今回のシミュレーション計算は私と同じケースで、会社に企業年金がないサラリーマンの場合です。

年収300万（所得税5%）、500万（所得税10%）の年収別のケースで、イデコを月々5000円、12000円、上限の23000円を掛けた場合の年間の節税額を計算したいと思います。

ケース1　イデコ月々5000円

毎月のイデコへの掛金を5000円にした場合の節税効果は、年収300万（所得税5%）の場合だと年間9,000円、年収500万（所得税10%）の場合だと年間12,000円の計算になります。

所得税10%の方でも年間12,000円だと少なく感じるかもしれないですけど、これが10年だと12万円、20年だと24万円、30年だと36万円の節税効果が出てきます。

銀行の場合100万円定期預金してても1年の利子は0.01%だから80円、30年で2400円にしかなりません。

イデコだと30年で積み立てる金額は180万円、そこに36万円の節税がプラスになります。ちりも積もればですね。

ケース2　イデコ月々12000円

毎月のイデコへの掛金を12,000円にした場合の節税効果は、年収300万（所得税5%）の場合だと年間21,600円、収500万（所得税10%）の場合だと年間28,800円の計算になります。

年間28,800円ですが、これを10年続けると288,000円、20年で576,000円、30年で864,000円と長く続けるほど節税効果も大きくなります。

ケース3　イデコ月上限金額の月々23000円

毎月のイデコへの掛金を上限の23,000円にした場合の節税効果は、年収300万（所得税5%）の場合だと年間41,400円、収500万（所得税10%）の場合だと年間55,200円の計算になります。

上限金額で掛けた場合、所得税10%の場合だと1年だけでも55,200円の節税効果があるんですけど、10年で552,000円、20年で1,104,000円、30年で1,656,000円とイデコを使うだけで30年で約160万円節税効果があります。

それぞれの年収と月々の掛金の節税額をグラフにしてみました。月々の掛金が大きいほど節税効果が高いですね～。

年収別や月々の掛金が今回の計算と違う場合で、詳しく節税計算をシミュレーションしたい場合は、節税メリットシミュレーションを利用するとわかりやすいです。

⇒節税メリットシミュレーションのサイトはこちら

配偶者控除や扶養控除がある方の場合だと、モーニングスターの節税計算シミュレーションの方が、より詳しく節税の計算ができます。

⇒節税シミュレーションをモーニングスターでする

30歳の方が月々5000円のイデコをした場合、年間の節税額は9000円で、60歳までの30年間で270000円の節税効果があります。30年で27万円も節税できるなんてお得ですよね。

イデコ手数料の注意点！

イデコには加入時手数料の2777円（1回のみ）と月々の手数がかかってきます。

イデコにかかってくる月々の手数料は国民年金基金連合会、運営管理機関、事務委託先金融機関の3社に払う必要があります。

この中で国民年金基金連合会（103円）と事務委託先金融機関（64円）はどこの金融機関でイデコに申し込んでも同じ金額なので、月々167円の手数料は必ずかかってきます。

ここで注意していただきたいのが運営管理機関の手数料。この運営管理機関へ払う手数料は選ぶ金融機関によって変わってきます。

例えばネット証券のSBI証券や楽天証券、マネックス証券だと手数料が0円なのですが、窓口があって相談が出来る三井住友銀行だと255円の手数料が毎月かかってきます。

月々255円ってたいした金額じゃないって思いますよね。でも年間にすると3,060円、10年経つと30,600円、30年経つと91,800円も払う必要になります。チリも積もればですね。

だからイデコを始める場合は運営管理機関への手数料が無料のSBI証券や楽天証券といった、ネット証券会社がおすすめです。

ちなみにネット証券会社の中でも、金融機関によっては取り扱い商品も違います。私が使ってるSBI証券は、67の商品から選べるんですけど、楽天証券だと半分の32しかありません。

また運用成績の良い投資商品「ひふみ年金」を扱ってるのも、ネット証券会社のSIB証券、楽天証券、マネックス証券の3社では、SIB証券でしか購入することができません。

私のSBI証券のイデコの運用成績はこちらの「iDeCoが2年経った運用益は？驚きの成績と今後のシミュレーションもしてみた！」記事も参考にしてみて下さいね♪

SBI証券　確定拠出年金iDeCo（イデコ）の資料請求はこちら

iDeCoで節税するメリット・デメリット

メリットは？

iDeCoで節税する最大のメリットは、やっぱり税金が安くなる点です。

加入手数料と月々167円の手数料を払う必要はあるけど、それ以上に税金が戻ってくる金額の方が大きいからお得です。

節税といえば生命保険控除もあるんですけど、イデコの所得税控除の方が割合が大きいし、生命保険の会社みたいに倒産の心配もないから、確実に老後の為の資金作りをすることができます。

	月々5000円		月々12000円		月々23000円
	年収300万	年収500万	年収300万	年収500万	年収300万	年収500万
10年	90,000円	120,000円	216,000円	288,000円	414,000円	552,000円
20年	180,000円	240,000円	432,000円	576,000円	828,000円	1,104,000円
30年	270,000円	360,000円	648,000円	864,000円	1,242,000円	1,656,000円